売上高ランキング 業種別 さて、次にこの売上高30位の企業を業種別に括ってみました。 売上高30位のサマリですので、全上場企業で括るとまた変わってきますが、上位に入ってくる企業だけで見ても十分わかるでしょう。 BIZVOICES−ビズボイスの「2018年版−年商・売上高｜業界規模・業界動向・企業ランキング」です。今回は、「年商・売上高」に注目したランキングです。, BIZVOICES−ビズボイスは、業界規模・業界動向・企業ランキングを取り扱っています。各業界の業界規模・業界動向を確認する場合は、こちらの「ビジネスデータブック｜Business Databook」をご覧ください。各業界の業界動向を時系列データでまとめています。, それでは、2018年版の年商・売上高をご覧ください。業界業種別にカテゴリで分類していますので、該当する業界をクリックしてください。, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-ranking/, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-world-car-manufacurer/, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-ranking-auto-parts-tire/, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-ranking-auto-parts/, https://bizvoices.net/2018-annusal-sales-ranking-auto-parts-honda/, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-ranking-auto-parts-nissan/, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-ranking-auto-parts-independent/, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-ranking-tire/, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-ranking-bike-automobile/, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-ranking-bicycle/, https://bizvoices.net/2018-annual-sales-ranking-bicycle-parts/. 【第16位】三井アウトレットパークジャズドリーム長島_三重県 売上458億 【第17位】あべのキューズモール_大阪府 売上480億 【第18位】軽井沢プリンスショッピングプラザ_長野県 売上440億円 早いもので、2020年に入り、既に1/3が経過している。毎年2月~5月にかけて、世界中のEC業界の各主力プレイヤーが前年の流通総額や売上高を公開している。今年も5月22日に公開された中国大手アリババグループの発表で、世界の大手ECモール・カート・アプリなどの2019年... 【2017年EC流通総額ランキング】国内13・海外18のECモール・カート・アプリの流通総額から見る市場トレンド, ECモール・カート・アプリの2016年流通総額まとめ　－　国内13・海外15の各主力プレイヤーの値から見る市場トレンド, 世界のオンラインキャンペーンの時期・流通総額まとめ － W11、ブラックフライデー、サイバーマンデーなど, [11/18～12/11開催]Macnica Exponential Technology 2020, [11/17開催]オンライン化で非対面ビジネスを実現させる"これから"の企業間取引セミナー, Stores.jp・BASE・Let　簡単・無料でネットショップを開店できる3サービスを徹底比較, コロナ禍によって企業間取引の業務変革が遂に動き出す。そのときBtoB ECに何が出来るのか, 高度化が進むBtoB ECの物流業務は、環境変化が進むこれからにどのように対応していくべきか, Instagram Shopping、7/9からクリエイターや小規模ビジネスも利用可能に, B2Cマーケターはどのように、そしてどの程度パーソナライゼーションに取り組んでいるか, ※アカウント作成する方は、作成後再度このページへアクセスしてダウンロードしてください。, 【2019年EC流通総額ランキング】国内16・海外20のECモール・カート・アプリの流通総額から見る市場トレンド, https://ecclab.empowershop.co.jp/archives/65543. 売上No.1表記を販促に活用した小川製麺所様のケース. 2018年版 年商・売上高｜業界規模・業界動向・企業ランキング bizvoices−ビズボイスの「2018年版−年商・売上高｜業界規模・業界動向・企業ランキング」です。今回は、「年商・売上高」に注目したランキング … ＜取締役 新規ビジネス担当の島崎 博文様にお話を伺いました＞, あるマーケティング勉強会で出会った方から、ある企業様が日経POS No1とパッケージに表示し販売したところ、売上UPの効果があった事、また価格が主な購買基準になっているカテゴリーではNo1ロゴが非常に有効であるとの事をお聞きしました。乾麺カテゴリーの購買基準は、量目と価格である事から、同様の効果が期待できるのではと思いました。当時、POSランキングで既にNo1であったので、お問い合わせさせて頂き、売上No.1のロゴをパッケージに使用させて頂くことになりました。, 商品価格が比較的高い弊社の商品は、『美味しくなかったらどうしよう』と、お試し買いを躊躇されるお客様が多いのが実情でした。売れ筋No1のステッカーを貼付したことで、『売れている=美味しい』と捉えて頂けるようになり、購入を躊躇されていたお客様が試され、リピーターとるケースが増えました。 「日経POSセレクション」は、日経POS情報を使用して、コーヒー飲料やソーセージなど日経が作成する約2000の商品分類(カテゴリ) 内で分類売り上げ1位の商品や、 売り上げ伸び率が高い商品を取り上げます。, 「日経POSセレクション」に選ばれた商品は、日本経済新聞社が提供する専用のエンブレムを商品パッケージ、店頭POP、販促資料などに有償で使用することができます。専用エンブレムを店頭販促物、Web、広告など各種プロモーションに活用することで、 商品に対する信頼性を高め、お客様の認知や興味を向上させることができます。, 各カテゴリーの上位10商品のランキングデータや2018年売上No.1全商品リストのご提供も可能です。競合商品との比較や2018年のトレンド把握等にお使いいただけます。, 日経POSセレクション『売上No.1』を販促やプロモーションに効果的に取り入れた株式会社小川製麺所様の「山形のとびきりそば」の事例をご紹介します。 All Rights Reserved. さらに、お取引のなかったお客様からの引き合いも増え、結果ステッカー貼付以降、毎年出荷量は伸びております。, また、漠然と「なんとなく売れている」としか認識していなかった社員が、毎日 売れ筋No1ステッカーの貼付された商品を目にすることにより『最も売れている』という事実を理解するようになり、仕事へのモチベーションがUPしている様に感じております。特に家族や知人など周囲の方々から『おたくのそば、日本一売れているんでしょ？』と言われる事の影響が大きかったようです。, 更に、採用への影響も大きく、売れ筋No1商品を持っている事をPRしはじめてから、新卒応募者数が増えました。志望動機には必ず『売れ筋No1の山形のとびきりそば』の1文が入ってます。, スーパーの店頭でNo1と明記されたパッケージがよく目につくようになりました。日経POSでの売れ筋No1は、最も信頼のおけるデータであることを消費者の皆さまにより一層認知される様、さらなるPRをお願いします。, 日本経済新聞社が独自に収集している全国のスーパー71チェーン、約1500店舗のPOS情報です。数多くの企業のみなさまのマーケティングや販促活動にご活用いただいている他、日経MJなど新聞紙面でも掲載しています。, 売上No.1のロゴなどを広告や販促物等に積極的に利用されていると思いますが、使うようになったことで売上や販促に何か影響はありましたか（具体的な効果はございましたか）？, 今後、日経の『売上No.1に対して期待やご要望などがありましたら教えてください。』. 日経POSセレクションとは？ 概要・販促でのご利用やデータ提供について. 早いもので、2019年に入り、既に1/3が経過している。毎年2月~5月にかけて、世界中のEC業界の各主力プレイヤーが前年の流通総額や売上高を公開している。今年も大手のECモール・カート・アプリなどの2018年の流通総額の数値データが出揃ってきた。今回は国内外の各主力プレイヤーの値を中心に紹介していき、それぞれの市場のトレンドを見ていく。, 当記事で使用した全データ（エクセル版、及び高解像度グラフ画像）はこちらからダウンロードできます。ご利用に際してデータ出典元を明記頂いた上で、ご自由にお使いください。, まずは、国内の15の主力モール・カートサービス及びパッケージ、フリマアプリなどの2018年（1月～12月）の流通総額を見ていく。, 2018年も上位の主要プラットフォームは軒並み20%程度の成長を示しており、依然として市場環境は良好のようだ。ただし、一方で、楽天は昨年の値を修正したことにより、一昨年から昨年の成長率が13.2%増⇒3.4%増に変更されるなど不透明感を拭えない。また、メルカリの攻勢を受け続けているヤフオクが初めて減少に転じるなど、市場に変化の兆候も表れてきている結果となっている。, 上位の楽天はトラベルや楽天ペイ、ラクマなどを含んだ値となっており、Amazonは正式な値の公表がないため、正確なところは誰にも分らないが、楽天市場とAmazonの流通総額は逆転をしており、Amazonが実際には上回っているとeコマースコンバージョンラボ編集部（以下、eccLab）では推測をしている。また、Yahoo!ショッピングは一昨年の勢いが早くも減退しており、1兆円に到達するのが早くても2020年になるとeccLabでは考えている。また流通総額の公表を開始したメルカリも、早ければ2021年には1兆円を伺う勢いを見せており、4サービスが1兆円プレイヤーとなる日もそう遠くないのではないだろうか。, それでは、国内の主力プレーヤーの流通総額をそれぞれ見ていこう。公表されているサービスも多いが、残念ながら公表されていないサービスもある。ここでは公表データだけでなく、eccLabによる推測値も掲載し、流通総額が多い順に紹介していく。, 楽天の投資家向け発表によると、国内EC事業の流通総額は前年比11.2％増の3兆4,310億円となった。この値は楽天市場だけでなく、トラベルなどの宿泊流通、GORAによるゴルフ流通、ビジネス、楽天Direct、楽天ペイ、ラクマ、クーポンなどの値を含んだものとなっている。また爽快ドラッグとケンコーコムの合併等のタイミングで直販ビジネスの流通総額定義の見直しがあったため、昨年の流通総額が昨年公表時の3兆3,797億円から、3兆86億円に修正されている。, 米Amazon.comが米証券取引委員会に提出した年次報告書の75ページによると、2018年の日本国内における総売上高は138億2,900万ドル。2018年の平均為替レートを109.43円（三菱UFJリサーチ&コンサルティング調べ）とした場合、日本円にして1兆5,133億円となった。前年2017年の同データは約1兆3,239億円（119億700万ドルで為替レートを111.19円とした場合）だったため、売上高は前年比14.3%となっている。Amazonの売上高については、Amazonが売主となるものと、第三者が売主になるものの手数料10%程度が合計された値となっており、その割合は不明だ。しかしAmazon関係者からのヒアリングなどから推測するに、第三者が売主になるマーケットプレイス割合は伸びてきており、2018年には国内で50%を超えていると考えられるため、全流通総額は2兆7,531億円程度となっていると推測する。この値は前年比33.0%増となる。, Yahoo!JAPANの決算説明会資料によると、2018年のヤフオク!の国内流通総額は9,011億円となった。2017年は9,346億円だったため、前年比3.6%減となった。減少要因としては、2018年度からオークション関連取扱高の定義が変更され「Yahoo!チケット」関連、「おうちダイレクト」、「トレードカービュー」、「ブックオフオンライン」がその他取扱高となったことが挙げられる。なお、eccLabの集計は2018年1月～12月の値となるため、Yahoo!JAPAN公式発表の2018年度通期の値とは異なる。, 同じくYahoo!JAPANの決算説明会資料によると、2018年のYahoo!ショッピング関連事業の国内流通総額は前年比22.3%増の7,314億円となった。この流通総額は「Yahoo!ショッピング」、「LOHACO」、（株）チャームの取扱高を含んだものとなるが、アスクルの取扱高は除いたものとなっている。なお、eccLabの集計は2018年1月～12月の値となるため、Yahoo!JAPAN公式発表の2018年度通期の値とは異なる。, フリマアプリのメルカリの決算説明会資料によると、国内の2018年の流通総額は4,178億円となった。2017年の国内の流通総額が2,914億円の為、前年比43.4％増となる。初めてZOZOTOWNの流通総額を超えた昨年から依然として成長のペースは他の国内のサービスを圧倒したものとなっている。, ZOZOTOWNを運営するスタートトゥデイの決算報告資料によると、2018年のZOZOTOWNの流通総額は3,086億円となり、前年比18.2%増となった。, MakeShopの発表によると2018年流通額は1,594億円。2017年の流通総額は1,480億円のため、前年比7.7%増となった。MakeShopの発表によると7年連続でカートASPジャンルの中での流通総額NO1とのこと。, ラクマの流通総額は公表されていないが、2017年には流通総額が1,400億円に達していたことが明らかになっている。しかし、2018年6月4日からそれまで無料だった手数料が3.5%となり、成長が鈍化している可能性が高い。そのため、2018年の流通総額は前年比7.7%増の1,500億円と推測する。, 国内のショッピングカートサービスで最大規模の出店店舗数を誇るカラーミーショップの発表によると、2018年の流通総額は1,316億円。今回からのデータ公表となるため昨対比は不明だ。, 国内大手ショッピングカートfutureshopを運営する株式会社フューチャーショップのオウンドメディア「E-Commerce Magazine」の記事によると、2018年のfutureshopの流通総額は1,085億円。2017年の流通総額は968億円の為、前年比12.1％増となる。稼動店舗数は2,400店舗となっており、これを実店舗のコンビニ業界の店舗数に換算すると業界4位にあたる規模とのこと。, auコマース&ライフ株式会社が2017年に開催した「Wowma!フォーラム」での発表で、2019年度の流通総額目標を2016年度の3倍となる1,500億円と掲げていることから、2016年度の流通総額は約500億円と推定。同じくWowma!フォーラムで、2017年度の流通総額の年間成長率を132％と発表していることから、2017年度の流通総額は660億円と推測できる（この値は過去記事では132%増として算出しており、同社に確認したところ32%増とのことで本記事では修正）。2018年度は成長率が150%のため990億円と推測した。, Qoo10は、ここ数年で大きく運営母体が変わっており、2018年5月にもebayに買収された。流通総額は断片的な情報を組み合わせて推測するしかない状況が続いている。eccLabでは今回からQoo10の流通総額の推測を行う。まず、2017年のQoo10全体の流通総額は12億ドルで、その半分が日本によるものとの記事から2017年の流通総額は667億円と推測。また、2017年の流通総額は前年比40%増との記事から2016年の流通総額は476億円と推測。ここ数年のユーザー数の継続的な増加も公表されているため、2018年も40%程度の増加と推測し、930億円と推測する。, ショップサーブについては公式サイトには累計値の掲載しかないため、過去の累計値からの逆算で算出していく。2013年3月掲載の流通総額の累計値は6,421億円、2014年3月は7,089億円、2016年3月に1兆円となり、それ以降値の更新がされていない。そのため、2018年の流通総額は昨年同様850億円と推測する。, インスタントECを提供するBASEは、流通総額を公表していないが、昨年のeccLabによる推測値は150億円としており、店舗数は順調に増加していることも公表されている。2018年も店舗数と同じ割合（40%増）で流通総額が増えたとして流通総額は210億円と推測する。, ハンドメイドサイトminne（ミンネ）を運営するGMOペパボ株式会社の決算資料のp8によると、2018年のminneの流通総額は120.7億円。2017年の流通総額が102.9億円の為、前年比17.3%増となった。また、アプリのDL数は1,027万で前年比84%増となっており、今後は認知拡大からリピート率などを重視した施策に転換していくとのこと, オープンソースECパッケージEC-CUBEは、2014年と思われる年間流通総額は1,500億円となっているがその後の情報公開がなく推測不能。ハンドメイドサイトCreemaは2016年の流通総額は100億円と公表されているが、それ以降の情報公開がなく推測不能。また、導入店舗数の多いカートASPサービスのカラーミーショップ、おちゃのこネット、インスタントECサービスStores.jp、は情報が全く公開されておらず昨年までに引き続き推測不能としている。, 続いては、海外の18の主力モール・カートサービスなどの2018年（1月～12月）の流通総額を見ていく。こちらも公表データだけでなく、eコマースコンバージョンラボ編集部による推測値も掲載し、流通総額が多い順に紹介していく。, Alibabaグループの四半期決算資料によると、2018年AlibabaグループのGMVは5.727兆人民元。今回の決算資料からはTaobaoの未払いとなっている注文を除いたGMVの昨対比が掲載されており19%増となっている。増加率や各種推測記事などから、2017年はTaobaoのGMVはAlibabaグループ全体の55%を占めていると予測していたが、2018年は52%を占めているとeccLabでは推測。そのため、2018年のTaobaoの流通総額は2.978兆人民元、2018年の平均為替レートを16.42円（三菱UFJリサーチ&コンサルティング調べ）とした場合（以降この値を全て使用）、日本円に換算すると48兆8,988億円となり前年比12.3%増。なお2020年、Alibabaグループの流通総額は全体で1兆USドルを目指しているとしている。, タオバオと同じ根拠から、中国大手ショッピングモールTmall（天猫）の流通総額を算出する。TmallはおよそAlibabaグループのGMVの48%を占めているとeccLabでは推測しているため、流通総額はおよそ2.749兆人民元となる見込み。日本円に換算すると45兆1,386億円となり前年比26.7%増。Tmallの未払いとなっている注文を除いたGMVの昨対比は31%となっており、Taobaoよりも成長率が高いことが分かる。, 米Amazon.comが米証券取引委員会に提出した年次報告書の17ページによると、2018年のグローバルにおける売上高は2,328億8,700万ドルで前年比30.9%増となった。この値はAWSなどのEC事業以外も含む。EC事業のみで見ると（年次報告書37ページ）、1,419億1,500万ドルで前年比19.6%増となっている。2018年の平均為替レートを109.43円（三菱UFJリサーチ&コンサルティング調べ）とした場合（以降この値を全て使用）、日本円にして15兆5,297億円となる。この値も第三者が売主になるものが手数料10%程度しか計上されていないため、グローバルでの流通総額は日本と同じ比率で考えるならば28兆2,347億円と推測される。, また、2018年の売上高を地域別に見ると、アメリカが1,601億4,600万ドル、ドイツが198億8,100万ドル、イギリスが145億2,400万ドル、日本が138億2,900万ドル、その他の地域が245億700万ドルとなっており、日本は世界で4番目の売上高を誇る規模になっている。また本国米国の売上高は68.7%を占めている。, 中国大手ショッピングモール京東商城（JD.com）や京東全球購（JD Worldwide）などを運営するJD.comの決算発表資料によると、2018年の流通総額は1兆6,769億人民元となり、前年比29.5%増となった。日本円に換算すると、27兆5,347億円となる。, 米国eBay Inc. が発表した投資家向けリリースによると、eBayの2018年の流通総額は898.29億ドルとなり、日本円にすると9兆8,300億円となった。2017年の流通総額が838.83億ドルとなっているため、前年比7.1%増となっているようだ。, 北米大手ショッピングカートサービスShopifyが発表した年次報告書によると、Shopifyの2018年の年間流通総額は411億300万ドルとなり、日本円にすると4兆4,979億円となった。昨年の流通総額が263億2,000万ドルなので、前年比56.2%増となる。, 2017年末に日本市場へ参入を果たしたShopifyだが、2018年における店舗数は1年で3倍増、店舗流通額の成長率は2倍と勢いのある成長をみせた。, 蘇寧易購の年次報告書によると、中国第4位のECモールである蘇寧易購の流通総額は2,083.54億人民元となっている。前年が1,266.96億人民元となっているため、前年比64.5%増となる。日本円に換算すると3兆4,212億円となる。, VIP唯品会の年次報告書によると、中国第5位のECモールであるVIP唯品会の流通総額は1,310億人民元となっている。前年が1,084億人民元となっているため、前年比21.5%増となる。日本円に換算すると2兆1,510億円となる。, 2018年にWalmartに買収された、インド最大手のECサイトでありインドのAmazonとも言われるFlipkart。海外のニュースによると、2019会計年度の流通総額は112億ドルとある。このことから、2018年の流通総額もほぼ変わらない112億ドルと推測。日本円に換算すると、1兆2,256億円となる。2017年の流通総額は70億ドルと推測したため、前年比60%増となる。, シンガポールに本拠地を置くSeaが運営する東南アジア地域で急速に普及しているC2CモールのShopeeの流通総額は、Seaの決算発表によると、102億7,930万ドルとなり、日本円にすると1兆1,249億円となる。昨年の流通総額が41億1,290万ドルなので、前年比149.93%増となる。この前年比率は今回調査したサービスの中で最大の成長率となる。, ドイツに本拠地を置くオンラインアパレルサイトZalandoの発表によると、Zalandoの2018年の流通総額は66.4億ユーロとなり、2018年の平均為替レートを128.92円（三菱UFJリサーチ&コンサルティング調べ）とした場合、日本円に換算すると8,560億円となった。推測値であった2017年の流通総額も公表されており、54.9億ユーロとなっていることから前年比21%増となっている。Zalandoは今後、四半期ごとにGMV（流通総額）を開示する予定であることも表明しており、2019年はGMVを20〜25％成長させるという目標を発表した。, 米国ハンドメイドマーケットプレイスEtsyの決算発表によると、Etsyの2018年の年間流通総額は39億3,175万ドルとなり、日本円にすると4,303億円となった。昨年の流通総額が32億5,361万ドルなので、前年比20.8%増となる。, データ分析会社、易観分析の推測分析によると、2018年越境EC輸入小売市場の流通総額は4,216.7億元、前年比16.1%増となっている。IImediaの報告によると2018年上半期の越境EC輸入小売市場の流通総額のうち、網易Kaolaは26.2%、Tmall 国際は22.4%、JD全球購は13.4%、VIP唯品会（国際）は12.5%、Bolomeは6.0%、Ymatouは4.2%を占めている。これから、網易Kaolaは1,105億元（1兆8,140億円）、Tmall国際は945億元（1兆5,509億円）、JD全球購はおよそ565億元（9,278億円）、VIP唯品会（国際）は527億元（8,655億円）、Bolomeはおよそ253億元（4,154億円）、Ymatouはおよそ177億元（2,908億円）となる。, マレーシアを中心とした、東南アジア最大級のショッピングモールLazada、インドの大手ECサイトで、ありソフトバンクやアリババが出資していることでも知られるSnapdeal、韓国最大のショッピングモールGmarketはいずれも流通総額を公表しておらず、推測するための情報も存在していない。, 国内15サービス、海外18サービスの流通総額を紹介してきたが、ここで全てのサービスを流通総額順に並べてみる。, 2018年も上位4サービス、Taobao、Tmall、Amazon、JD.comは安泰。成長率も一時期の爆発的な伸びはないものの20%前後で安定している。またAmazonは再びJD.comから3位の座を奪還した形となっている。ランキングを上げたサービスとしては、Shopifyが楽天を抜き6位に、Shopeeは他社を圧倒する成長率を見せ4ランクアップした。一方でヤフオクや、中国の越境ECモールなど熾烈な競争から一歩遅れつつあるサービスはマイナス成長を記録するなど、一部で勝敗が鮮明になりつつあるようだ。, マーケットプレイス型の上位2サービスは前回までと大きく変わらず、中国のタオバオが圧倒し、次いで米国のebayとなっている。またここには掲載していないが、Amazonは流通総額の5割がマーケットプレイス型によるものとされているため、額面通りに計算すると14兆円となり、ebayを上回り2番目にランクされることになる。また2015年にローンチしたばかりのShopeeがヤフオクを抜いて3位に浮上。国内ではヤフオクの1兆円到達は厳しいと推測され、メルカリは2020年に到達が見込まれるが、Shopeeはサービス開始4年目で1兆円に到達となり成長スピードが異次元と言えよう。, 2018年もAmazonと中国第2位のJD.comの流通総額は拮抗している。中国第3位のSuning、第4位のVIPも楽天やAmazon.co.jpと同規模程度とみられ、成長率も非常に高い等、中国市場は変わらず底固い。また、Flipkartがインドで初の1兆円に到達した。また全体的に20%以上の成長率となっているサービスが多いが、楽天の成長率はグローバルの競合と比較すると少し低いのが気になる。, 2017年と比較すると、3位と4位が入れ替わり、5位と6位が入れ替わっている。VIP唯品会（国際）とYmatouはマイナス成長となっており、越境ECモールの淘汰が始まってきているようだ。, 2017年に引き続き、カナダに本拠地を置き、英語圏を中心に広まっているShopifyの勢いが継続している。ここ数年、日本国内でも営業を強化してきており、選択肢候補にも上がることが大きなってきている。国内サービスも堅調に推移しているものの、グローバルで見ると、Shopifyの成長率と流通総額が非常に高く、比較にならない。, こうして流通総額を並べて見ると、2018年は各サービスとも爆発的な成長が一段落し、継続成長を続けた1年だったと言えるのではないだろうか。相変わらず中国や東南アジア、インドなどの海外のサービスの規模感に圧倒されるが、海外サービスと国内サービスを並べてみることで多くの気付きを得ることが出来るのも事実だ。今後のEC業界の市場トレンドの検討のインプットにしていって頂ければ幸いだ。, Appify、Shopifyで構築したオンラインショップの公式アプリを作成するAppify for Shopifyの提供を開始, ネットショップが無料で作れる「Squareオンラインビジネス」提供開始。売上や在庫も一括管理可能に, ECサイト専用アクセス解析レポート「DeeBoard for EC」がカラーミーショップと連携開始, リピート通販に特化したLINE公式アカウントの機能拡張ツール、リピートラインの提供開始, Googleアルゴリズム、過去10年の8つの主要アップデート、背景から対応策まで詳細解説まとめ, Facebookはアトリビューション変更を保留、10周年を迎えるInstagramは買い物機能を強化, 欧州企業の多くは、マーケットプレイス依存は持続不可能で自主チャネルへのシフトが不可避と考えている. 販促成功事例. 売上No.1獲得企業一覧. 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